教養講座

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教養講座
カルチャーセンター
カルチャーセンターは、社会人のための社会教育の機会を提供する民間の教養講座である。
カルチャースクール、文化教室（ぶんかきょうしつ）とも呼ばれる。
特に新聞社や放送局などマスメディアが提供する講座が規模が大きく、教室の数も多い。
代表的なものは、産経新聞の協力で開講した日本初のカルチャーセンター「産経学園」（1955年3月12日開講）をはじめ、朝日新聞系列の「朝日カルチャーセンター」（1973年11月開講）、読売新聞系の「読売文化センターユニオン」（1981年4月開講）などがある。
こうした大規模に運営されているものは、講師も大学教授や評判の高い専門家などが多く、生徒数も多い。
他にもマスメディア以外の企業（小売業や鉄道会社のグループ企業・団体など）や生活協同組合によるもの、カルチャーセンターを専門に手がける企業によるものなどもある。
内容は主に文化史・文学・歴史などの教養、外国語、書道・手芸・生花・絵画・陶芸などの美術、音楽、ダンスやヨーガなどの運動が挙げられる。
大学や専門学校と違い、就業年限にとらわれず好きなものを短期で学べることが特徴。
また世間で評判の話題もいち早くコースのテーマに取り入れられるなど、時代のニーズに対応して、カリキュラムを編成することが出来る。

: 公開講座
公開講座 (こうかいこうざ)とは、大学などにおける一般人（正規在籍者でない人）向けの講義のことである。
企業や各種スクールが、一般の人向けの講座という意味で公開講座という場合も多いが、通常は大学・短期大学で実施される学外向けの授業のことを公開講座と呼ぶ。
大学での公開講座は、1980年代以降の大学開放の一貫で進められ、現在の大学公開講座に至っている。
傾向としては、国公立大学を中心とした年間に少数回の公開講座を実施する大学と、エクステンションセンターという独自の部署を設けて年間数十～数百講座を開催する大学とに分かれる。
後者は、早稲田大学や昭和女子大学など日本で数十校ある。
立命館大学は立命館土曜講座として1946年から開催、また、上智大学などは建学当初から社会貢献の意味で公開講座を開催している大学もある。
講座の特徴としては、大学が実施する講座のため、大学の研究テーマに則したアカデミックな講座が中心であるが、年間数百講座を運営する大学では「手芸」や「絵画」などカルチャーセンターで実施されるような趣味の講座を開講する大学もある。
: 大学通信教育
大学通信教育（だいがくつうしんきょういく、英 university correspondence education または distance learning）とは、大学（短期大学、大学院を含む）がおこなう通信による教育（通信教育）のことである。
○○学部（△△学科）通信教育課程、通信教育部○○学部（△△学科）、通信教育制○○学部（△△学科）など、大学により呼称は様々である。
大学通信教育は、主に「印刷教材等による授業」（自己学習）と「面接授業」（スクーリング）によって行われることが多く、単位修得試験などの審査に合格することで単位を修得する。
単位修得試験は、決して易しいものではないといわれている。
学べる分野は、主に文科系の領域であるが、文科系以外の領域も徐々に学べるようになってきている。
また大学によっては、一定の単位を取得し通学課程へ編入するための試験を受けることができる。
入学者選抜については、学部（学部以外の教育研究上の基本となる組織を含む）の課程では出願時の書類による審査が主流で、入学試験が行われることが少ない。
大学院の課程では、専門科目の筆記試験・実技試験を始め、研究計画書の提出を通じた選考や面接試験が行われることがほとんどである。
卒業率・修了率は、各大学の各学科・課程ごとに異なっており、かなりの開きがあるといわれる。
通学課程と比較すると、より多くの人に入学の門戸が開かれているが[1]、自学自習を主体とするため、学生にはより厳しい自己管理が要求されることが多いと考えられる。
しかし、個人の学習形態や興味・関心に応じた学習を可能にする制度であることから、高い学習意欲を持った上で卒業を希望する人が卒業できないことは少ないともいわれている。
入学はたやすく、卒業は難しいと言われるアメリカの大学に似た性格を持っているといえる。
このような事情は、世界的に共通である。
　　　
: 日本における大学通信教育
大学通信教育は、学校教育法に定められた正規の大学である。
卒業または修了すれば、通学課程と同様に学位が授与される。
　
歴史
日本において大学通信教育の嚆矢と見なされているのは、明治期に各学校によって刊行されていた講義録である。
その最初期の代表例として、法律系では東京法学社（1885年）と英吉利法律学校（1885年）がそれぞれ刊行したもの、文科系では哲学館（1888年）が刊行したものが挙げられる。
ただし、講義録とは実際に行われた講義の内容を編纂して刊行するというものであり、今日の大学通信教育課程のようにスクーリングや試験によって単位や卒業が認められるものではなく、その意味で双方向的ではなくいわば一方的な性格のものであった。
現在のような形態の大学通信教育は、1946年3月に学校教育法によって制度化されたものである。
1947年10月には法政大学で初めて通信教育課程が開講した。
1948年には法政大学・慶應義塾大学において初めて通信教育課程のスクーリングがおこなわれている。
当初はまだ社会通信教育的な性格のものであったが、1950年3月に正規の大学教育課程として認可された（この時認可されたのは法政大学・慶應義塾大学の他、中央大学・日本女子大学・日本大学・玉川大学の各課程）。
1952年には、法政大学・慶應義塾大学から初めて通信教育課程による卒業生が輩出された。
以降、60年代、70年代と通信教育をおこなう大学は関東地区の大学が多く、関西圏および首都圏以外では一部の大学が実施している他はあまりなかった。
1981年にはテレビ・ラジオ放送による教育をおこなう放送大学が設立され、各地に学習センターが設置されたものの、それ以外にはあらたに通信教育をおこなう大学の数は伸び悩んだ。
しかし90年代にはいり、少子化による学校経営への影響や生涯学習への意欲の高まりからか、少しずつ日本全国の大学で通信教育をおこなう大学が増加した。
また2000年代になってからは、新たな試みとしてインターネットを活用し、動画配信にて講義を視聴させたり、各種プログラムを演習させたりというe-ラーニングによる通信教育をおこなう大学がでてきている。
大学院の通信教育課程については長らく認められていなかったが、1998年3月に大学院設置基準が改正され、通信制大学院の開設が可能となった。
1999年4月に修士の学位を授与する課程が設置された（最初に設置したのは日本大学・佛教大学・明星大学・聖徳大学）。
次いで2003年には博士の学位を授与する課程も設置された。
: 専攻分野
現在、日本における大学通信教育の専攻分野は、経済学、法学、文学、教育学（主に教員養成）、臨床心理学など、人文科学系・社会科学系などの文科系の分野が中心になっている。
ただし、大阪芸術大学・京都造形芸術大学・愛知産業大学・武蔵野美術大学などでは、芸術系の学部が通信教育を行っている。
また、倉敷芸術科学大学・北海道情報大学などでは、通信教育によって情報科学関係の科目も学ぶことが出来る。
さらに近年は、健康福祉学、社会福祉学などの専攻も増えてきている。
　
授業の方法
授業の方法には次のものがあり、大学通信教育設置基準や短期大学通信教育設置基準に定めがある。
大学は、次の授業を日本国内または日本以外の国において履修させることができる。
印刷教材等による授業（印刷授業・通信授業）
「印刷教材等による授業」とは、印刷教材その他これに準ずる教材を送付もしくは指定し、主としてこの教材により学修させる授業のことである。
「印刷教材等による授業」の実施にあたっては、教員から提示された課題に対するレポートを作成・提出し、添削等による指導をあわせおこなうものとされている。
レポートが合格すれば単位認定試験の受験資格が与えられ、この試験に合格すれば当該科目の単位が認定される。
また当該通信教育の教材等は第四種郵便物として通常の郵便物に比べ安い郵便料金が適用される。
放送授業
「放送授業」とは、主として放送その他これに準ずるものの視聴により学修させる授業のことである。
放送大学によるテレビ・ラジオ放送での講義を視聴させる授業（テレビ授業・ラジオ授業　）が該当する。
「放送授業」の実施にあたっては、添削等による指導をあわせおこなうものとされている。
面接授業（スクーリング）
「面接授業」とは、講義、演習、実験、実習、もしくは実技のいずれかにより、またはこれらの併用によりおこなう授業のことである。
面接授業は、教室等における授業のことであり、大学における伝統的な授業形態である。
「スクーリング」と呼ばれている授業の大半は、面接授業に該当する。
大学通信教育のスクーリングでは全ての時間に出席することを条件に、実施科目の最終授業時間に単位認定試験が行われ、この試験に合格すれば当該科目の単位が認定される。
メディアを利用しておこなう授業（メディア授業）
「メディアを利用しておこなう授業」とは、文部科学大臣が定めるところにより、講義、演習、実験、実習もしくは実技のいずれかによる授業またはこれらの併用による授業を、多様なメディアを高度に利用して、当該授業をおこなう教室等以外の場所で履修させる授業のことである。
これは現状、インターネットを活用し、動画配信にて講義を視聴させたり、各種プログラムを演習させたりというe-ラーニングによる授業（インターネット授業）が該当する。
法令上「メディアを利用しておこなう授業」は、面接授業（スクーリング）と同等に卒業の要因とされている。
つまり当該授業をおこなう教室に出席をしなくても、卒業の要件として修得すべき単位数（30単位以上）をメディアを利用しておこなう授業により修得することで、卒業することができる（メディア授業をおこなっているものの、面接授業を義務としている大学もある）。